サステナビリティに対する考え方・推進体制
- サステナビリティの基本的な考え方
- Sustainable Olympus：Our Purpose 私たちの存在意義
- Sustainable Society：持続可能な開発目標（SDGs）への貢献
- サステナビリティ・ガバナンス体制
サステナビリティの基本的な考え方
Our Purpose 私たちの存在意義の実践こそがサステナビリティの根幹
「世界の人々の健康と安心、心の豊かさの実現」――これがOur Purpose 私たちの存在意義です。
最先端医療の研究に貢献する。人々の安全を守り、安心して暮らせる社会を支える。事業活動を通じて世界の人々、社会の根源的な要請に応え、広く社会に貢献する。オリンパスのサステナビリティの根幹は、このOur Purposeの実践そのものです。
「Sustainable Olympus」と「Sustainable Society」の両立を目指して
オリンパスは、「社会に向けて新しい価値を創造する」という創業の精神を受け継ぎ事業活動を展開してきました。この創業の精神をベースに、Our Purpose 私たちの存在意義の実践を通じて、地球・社会の持続的な開発・発展に貢献することで、オリンパス自身も持続的な成長や価値創造が実現できると考えています。事業活動によって生み出した利益を、経営の指針に沿って新たな価値創造のために再投資し、さらなる利益を創出するというサイクルを構築することで持続可能な成長を目指しています。
地球・社会の持続的な開発・発展に貢献するためには、お客様や、患者さんとそのご家族、お取引先様、株主・投資家の皆様、従業員、さらには地域社会、国際社会といったステークホルダーと対話し、そこからオリンパスへの要請・期待を適切に捉えることが重要だと考えています。
企業を取り巻く環境が日々変化し、さらに社会も大きく変化しています。医療機器企業としてさまざまな社会課題解決に取り組み、ステークホルダーの期待に応えていくことは、サステナビリティにおける大きな目標のひとつです。
サステナビリティの基本コンセプト
オリンパスの「ステークホルダーリレーション」を現す上記のデザインは、∞（無限）をモチーフにしています。ステークホルダーとの協同を通じて、オリンパスと地球・社会の持続的な発展に無限に寄与していく思いが込められています。
ステークホルダーへ価値を提供し続けるための利益創出と投資のサイクル
Sustainable Olympus：Our Purpose 私たちの存在意義
医師・医療機関との価値共創によって患者さんのQOL向上に貢献
オリンパスの医療事業は、医師の「胃がんを早期に発見・診断して、胃がんによる死亡率を低下させたい」という思いに応える、世界初の実用的な胃カメラの開発から始まりました。それから現在に至るまで、オリンパスは医師との二人三脚で、内視鏡をはじめとする医療機器の開発に取り組んでいます。
優れた製品・技術の提供や、それを安全・適正に使用するための医療従事者へのトレーニングは、疾患の「早期診断」や、患者さんの負担を少なくする「低侵襲治療」につながり、患者さんのQOL（Quality of Life：生活の質）向上に貢献しています。
オリンパスは、これからも医療従事者との協働を通じて医療機器のイノベーションに挑戦し、医療アウトカム（医療効果）と医療アクセス（医療効果の高い医療技術の普及）の向上を目指します。
オリンパスの基本的な事業構造
Sustainable Society：持続可能な開発目標（SDGs）への貢献
事業活動とSDGsとの関連性を紐解き、貢献すべき目標を設定
オリンパスは、事業活動を通じて世界が抱える環境・社会課題の解決に取り組み、SDGs*が目指す持続可能な社会の実現に貢献していきます。そのために、自社の事業活動とSDGsとの関連性を紐解き、自社の事業活動と関わりの深い13の目標を特定しました。
なかでも、事業を通じて、最も貢献度の高いSDGsは目標3「すべての人に健康と福祉を」であり、グローバル・メドテックカンパニーとして「健康」を中心に、複数の社会課題の解決に貢献していきます。
* SDGs（Sustainable Development Goals）：2030年までに持続可能な世界を実現するために、国連によって定められた国際社会共通の目標。
オリンパスとSDGsとの関連性
「3.すべての人に健康と福祉を」への貢献
目標3以外のSDGsに関連するマテリアリティについては下記をご覧ください。
サステナビリティ・ガバナンス体制
経営とサステナビリティの結びつきを強化
オリンパスは2021年よりESG担当役員を設置し、中長期事業計画の中でもESG関連のKPIを設定するなど、サステナビリティ経営を推進してきました。
また、2021年3月期より、執行役の長期インセンティブ報酬である業績連動型株式報酬のうち、10%について外部ESG評価機関の評価結果と連動することとしました。
ESG委員会を設置し、サステナビリティ戦略推進体制を強化
ESGへの取り組みを強化するため、2023年3月期にグループレベルでサステナビリティ戦略推進体制を再検討し、2023年4月に新たなサステナビリティ・ガバナンス体制を構築しました。新しいガバナンス体制では、ESG担当役員をオーナーとし、各事業・各機能部門の責任者などをメンバーとする「ESG委員会」を設置しました。ESG委員会は、サステナビリティ戦略の遂行、マテリアリティに関する重要施策の審議、目標に対する進捗のモニタリングなどを実施しています。さらに、ESG委員会の傘下に環境や人権などテーマ別のワーキンググループを設け、機能横断的に取り組む必要のある施策の検討や情報共有を行っています。
ESG担当役員はグループ経営執行会議と取締役会に対して、サステナビリティ戦略の実施状況や活動の成果・課題などを報告します。経営執行会議と取締役会の指示・助言のもと、適切にサステナビリティ戦略を実行しています。
サステナビリティ・ガバナンス体制
